75歳以上同士の「超・老老介護」4割近く　家族を社会で支える仕組みを

75歳以上の人が75歳以上の家族を介護する「超・老老介護」が増えています。厚生労働省の国民生活基礎調査によると、要介護者と介護者が同居しているケースのうち、双方が75歳以上の割合は2025年に37.1％となりました。2001年の18.7％からほぼ倍増しています。記事では、右半身にまひがある88歳の夫が認知症の87歳の妻を支える家庭や、自身も体の不調を抱える78歳の夫が、パーキンソン病に似た神経難病の多系統萎縮症を患う75歳の妻を介護するケースが紹介されています。

パーキンソン病でも、患者さんと配偶者が一緒に年齢を重ねるなかで、介護する側の体力や健康状態が変化することがあります。大切なのは、家族が限界まで頑張ることを前提にしないことです。訪問介護やデイサービス、ショートステイなどを組み合わせ、介護する人自身の通院や休息の時間を確保する視点も欠かせません。また、元気なうちから「介助が増えたらどうするか」「在宅生活をどこまで続けたいか」を家族や専門職と話しておくことも選択肢になります。介護は一人の家族だけが背負うものではありません。患者さんの生活を守るためにも、支える家族を社会や地域が支援する仕組みを利用していくことが重要です。

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