難病があっても働き続ける　企業の8割「想定内で対応」

難病のある人の雇用について、株式会社ゼネラルパートナーズが民間企業の人事・採用担当者や現場責任者1022人を対象に調査しました。難病のある従業員を雇用した経験がある企業では、パーキンソン病やALSなどの神経・筋疾患を雇用したとの回答が38.6％でした。実際の配慮については、19.7％が「想定より非常にスムーズ」、32.0％が「想定よりややスムーズ」、24.9％が「ほぼ想定通り」と回答し、合わせて約8割が大きく想定を超える負担ではなかったとしています。

雇用を円滑にするため効果的だった取り組みでは、フレックスタイムや短時間勤務など勤務時間を柔軟に調整する制度が46.7％で最多でした。急な欠勤に備えた業務の見える化やマニュアル化、定期的な面談なども挙げられています。

パーキンソン病では症状や薬の効き方が一日の中でも変化し、通院や休憩、勤務時間への配慮が役立つ場合があります。ただし必要な支援は一人ひとり異なり、病名だけで仕事の能力や働き方を決めることはできません。本人と職場が具体的に困っていることを共有し、勤務時間や場所、仕事内容を調整できれば、経験や能力を生かしながら働き続けられる可能性があります。今回の結果は企業側を対象とした調査であり、当事者側の評価も合わせて考える必要がありますが、「病気があるから働けない」と決めつけず、働き方を工夫する視点の大切さを示しています。

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