パーキンソン病とともに暮らす人が増加　新規発症の急増が主因ではない

フランスのソルボンヌ大学とパリ脳研究所などの研究チームは、スウェーデンとフランスの全国規模のデータを使い、パーキンソン病、多発性硬化症、運動ニューロン疾患の患者数の変化を調べました。2003年から2022年にかけて、3疾患はいずれも有病率が上昇していました。パーキンソン病では年間の有病率比が1.014で、患者として生活する人の割合が年々増えていたことを示しています。一方、新たに発症する人の割合を示す粗発生率はほぼ横ばいで、年齢構成を調整した標準化発生率ではむしろ低下傾向が確認されました。

この結果で大切なのは、「パーキンソン病の患者が増えている」ことと、「一人ひとりが発症するリスクが急激に高まっている」ことは同じではないという点です。高齢化や診断後に病気とともに生活する期間など、複数の要因によって有病率は変化します。研究者も、新規症例の大幅な増加が患者数増加の主因ではないことは、公衆衛生上の安心材料になり得ると説明しています。ただし、パーキンソン病とともに暮らす人が増えれば、診療やリハビリ、介護、家族への支援を必要とする人も増えていきます。患者数だけで不安になるのではなく、発症率との違いを理解しながら、社会全体で長期的な支援体制を整えることが重要です。

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