乳幼児期の砂糖制限と認知症リスク低下の可能性

英国で第二次世界大戦中から戦後に実施された砂糖の配給制度を利用した「自然実験」をもとに、幼少期の食生活と脳の健康の関係を調べた研究が学術誌「npj Aging」に掲載されました。研究では、英国バイオバンクに登録された約6万人の健康データを解析し、妊娠中から2歳頃まで砂糖摂取が制限されていた人は、制限を受けなかった人と比べてアルツハイマー病の発症リスクが46％低く、認知症全体では27％、不安症は20％、うつ病は11％低いことが報告されました。

研究チームは、1953年に英国で砂糖配給制度が終了したことを利用し、乳幼児期の砂糖摂取量の違いを比較しました。その結果、人生最初の約1000日間の栄養環境が、その後数十年にわたる脳の健康へ影響する可能性が示されました。一方で、パーキンソン病については有意な関連は認められませんでした。

今回の研究は観察研究であり、砂糖制限だけが認知症予防につながると証明したものではありません。しかし、幼少期からの適切な栄養管理が将来の健康に重要であることを示す貴重な知見といえます。パーキンソン病との直接的な関連は確認されませんでしたが、脳の健康を守るためには、子どもの頃からバランスのよい食事や健康的な生活習慣を積み重ねることが大切であり、家族全体で食生活を見直すきっかけにもなりそうです。

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