難治性疾患の就労者、4割が会社の配慮なし

一般社団法人ピーペックは、難治性疾患を持つ就労者を対象にした「病気とワークエンゲージメント等」に関する調査結果を発表しました。調査は全国の30〜60代の就労者1093人を対象に行われ、このうち通院を必要とする難治性疾患を持つ人は533人でした。

その結果、難治性疾患を持つ人の16％が、病気のことを会社の誰にも伝えずに働いていることが分かりました。また、病気を会社に伝えている人でも、39％が「会社から具体的な配慮を受けていない」と回答しました。一方、配慮がある職場では、通院への配慮、休暇や勤怠の調整、体調に応じた業務負荷の軽減などが行われていました。

パーキンソン病は症状に波があり、外見だけではつらさが伝わりにくいことがあります。手足の動きにくさだけでなく、疲れやすさ、痛み、睡眠障害、気分の落ち込みなどが仕事に影響することもあります。そのため、職場に病気を伝えるかどうかは本人にとって大きな悩みです。今回の調査は、病気を伝えた後に具体的な支援につながる仕組みがまだ十分ではないことを示しています。治療と仕事を両立するには、本人の努力だけでなく、通院しやすい勤務制度、休みやすい雰囲気、業務内容の調整、上司や同僚の理解が欠かせません。働き続けたいという思いを支える職場づくりが求められます。

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