農薬曝露とパーキンソン病　テキサス農業地帯で懸念

米Texas Public Radioは、テキサス州リオグランデバレーで、農薬曝露とパーキンソン病の関係を追う調査報道を掲載しました。同地域は米国有数の農業地帯で、住宅や学校の周囲を畑が取り囲む場所も多く、農場労働者だけでなく近隣住民にも曝露リスクがあると指摘されています。

記事では、テキサス大学リオグランデバレー校の神経科学者ケルシー・ベイカー氏（Kelsey Baker）が、地域の医療記録からパーキンソン病患者の多さに気づき、農薬曝露と脳の変化を調べる研究を始めたことが紹介されています。小規模な予備研究では、農薬に繰り返しさらされた人ほど脳画像上の異常や脳と身体の連携の違いが目立ったとされています。

特に注目されているのが除草剤パラコートです。パラコートは少なくとも74か国で禁止や段階的廃止が進む一方、米国では今も使用が続いています。最近の米環境保護庁の分析では、散布後に空気中を広範囲に移動する可能性も指摘されました。

記事には、子どもの頃に畑で働き、後にパーキンソン病を発症した元教師や看護師の体験も紹介されています。症状は歩行、会話、日常動作に影響し、本人と家族の生活を大きく変えています。

一方で、農薬とパーキンソン病の関係にはなお規制上の議論が続いています。専門家は、完全な因果関係の証明を待つのではなく、予防可能な曝露を減らす必要があると訴えています。

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