iPS細胞由来パーキンソン病薬、住友ファーマが承認申請

住友ファーマは8月5日、人工多能性幹細胞(iPS細胞)由来のパーキンソン病治療薬について、厚生労働省に製造・販売の承認申請を行いました。
京都大学との共同治験では、患者の脳に移植した神経細胞によって効果が示唆されたといいます。
パーキンソン病はドーパミンを分泌する神経細胞が減少し、手足の震えや筋肉のこわばりを引き起こす国指定の難病で、現時点で根本的治療法はありません。
今回の申請は再生医療の分野で大きな進展を示し、今後の国の審査で安全性と有効性が評価される予定です。

本記事は情報提供を目的としたもので、医療上の助言・診断・治療に代わるものではありません。症状や治療方針については主治医にご相談ください。

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