住友ファーマら、iPS細胞由来治療でPD運動症状改善の承認申請

olne編集部公開 2025年8月8日約1分で読めます

住友ファーマとRACTHERAは8月5日、進行期パーキンソン病患者におけるオフ時の運動症状改善を効能・効果とする、非自己iPS細胞由来ドパミン神経前駆細胞「ラグネプロセル（国際一般名：raguneprocel）」の国内製造販売承認申請を行ったと発表しました。
申請は京都大学医学部附属病院が実施し、2025年4月にNature誌に掲載された医師主導治験データに基づくものです。
本製品はS-RACMOが製造し、住友ファーマが販売を担当します。
厚生労働省の先駆け審査制度に指定されており、優先的に審査が進められます。
企業側は既存治療では期待できない新たな医療価値を提供し、パーキンソン病治療への貢献を目指しています。

本記事は情報提供を目的としたもので、医療上の助言・診断・治療に代わるものではありません。症状や治療方針については主治医にご相談ください。