iPS細胞を使ったパーキンソン病治療、米国で治験開始

大阪の製薬会社「住友ファーマ」が研究を進めるiPS細胞を使ったパーキンソン病治療が、アメリカでも新たに治験段階に入りました。
この治療法は、ドーパミン神経の欠如によって起こるパーキンソン病の症状に対し、iPS細胞から分化させた神経細胞を脳に移植するという再生医療です。
すでに日本国内では治験を終えており、安全性と有効性が確認されたと報告されています。
今回、アメリカでの初の移植手術では、日本で作製された神経細胞を生きたまま空輸し、現地で患者に移植するという国際的な連携が行われました。
住友ファーマの吉田賢司室長は「海外の患者さんに初めて届けられたのは大きな一歩であり、ここからが本当のスタート」と述べました。
今後は日本国内での承認申請が予定されており、パーキンソン病患者の多いアメリカでの実用化にも期待が寄せられています。