外国人介護スタッフ700人超　パーキンソン病施設も支える

関西で60の有料老人ホームなどを運営するスーパー・コートは、施設で働く外国人介護スタッフが2026年9月時点で720人となり、700人を超えたと発表しました。同社は一般の高齢者施設に加え、パーキンソン病など神経難病に対応する施設も展開しており、介護人材の確保を重要な課題と位置付けています。

スタッフはミャンマー、スリランカ、インドネシア、ネパール、フィリピン、ベトナムなどから受け入れています。来日前に日本の介護制度やマナー、基礎知識を学ぶ研修を行い、来日後も母国語で相談できるコーディネーターが定期的に面談するなど、採用から生活、職場への定着まで支援する仕組みを整えています。同社によると、こうした取り組みにより採用コストも約30％削減したとしています。

パーキンソン病では、症状が進むと移動、着替え、食事など日常生活に介助が必要になる場合があります。そのため、患者や家族にとって介護スタッフを安定して確保できるかは、施設での暮らしや在宅生活を支える重要な問題です。一方、人数を増やすだけでケアの質が保証されるわけではありません。

外国人スタッフを含む多様な人材が力を発揮するには、介護技術の教育、日本語や医療用語の理解、スタッフ間の情報共有、働き続けられる環境づくりが欠かせません。今回の発表は一企業の取り組みと実績に基づくものですが、介護DXと人材育成を組み合わせながら、将来も必要なケアを提供できる体制をどう維持するかを考える事例として注目されます。

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