iPS細胞でパーキンソン病治療 大阪の製薬会社が承認申請

大阪の製薬会社「住友ファーマ」と京都大学の研究グループは、iPS細胞から作った神経細胞をパーキンソン病患者の脳に移植する再生医療の承認申請を8月5日、厚生労働省に行いました。
パーキンソン病はドーパミン産生細胞が減少し、震えや筋硬直を引き起こす進行性難病です。
患者7人を対象とした治験では、一部で運動機能の改善が見られ、安全性と有効性が確認されたとしています。
今後は国の審査で治験データを基に評価が行われます。
iPS細胞を使った治療の承認例はまだなく、今年4月には心臓病治療で別企業が承認申請を行っており、実用化に向けた動きが加速中です。
住友ファーマは「患者に治療を届けることが何より重要。
承認取得に全力を尽くす」とコメントしています。