大気汚染でパーキンソン病リスク上昇か　英研究が解析

英国ケンブリッジ大学の研究チームは、長期間の大気汚染への曝露がパーキンソン病の発症リスクを高める可能性があるとする研究結果を発表しました。研究は学術誌「Environment International」に掲載され、これまでの研究結果を統合するシステマティックレビューとメタ解析が行われました。対象となったのはパーキンソン病に関する26件の研究です。 その結果、直径2.5マイクロメートル以下の微小粒子状物質PM2.5が5μg/m3増加するごとに、パーキンソン病の相対リスクは10％上昇することが判明しました。また、PM10が15μg/m3増えるごとにリスクは18％上昇していました。 一方で、二酸化窒素やオゾン、一酸化炭素など他の汚染物質との関連については、研究数が少ないため明確な結論には至りませんでした。研究チームは、大気汚染によって生じる酸化ストレスや脳の炎症が、遺伝的要因と組み合わさることで、αシヌクレインの異常蓄積やドーパミン神経細胞の減少を引き起こす可能性があると考えています。 パーキンソン病は遺伝だけでは説明できない病気です。今回の研究は、生活環境や都市政策が将来の脳の健康に影響を与える可能性を示しており、患者さんや家族にとっても注目すべき知見といえます。 詳しい内容は元記事をご覧ください