iPS細胞によるパーキンソン病治療に有効性、京都大学が治験結果発表

京都大学が開発中のiPS細胞を用いたパーキンソン病治療で、安全性と有効性が治験により確認されました。 住友ファーマは国に製造・販売申請を予定しています。

京都大学iPS細胞研究所の高橋淳教授らの研究チームは、パーキンソン病患者の脳にiPS細胞由来の神経細胞を移植する新たな治療法について、7人を対象とした治験で安全性と有効性が示されたと発表しました。
50〜69歳の患者に対して、500万～1000万個の細胞を移植し、6人で2年間の経過観察を行った結果、全員でドーパミンが作られていることを確認し、4人で運動機能の改善も認められました。
<br><br>移植により最大で32ポイントの運動機能の改善があったケースもあり、中等症から軽症、重症から中等症へと改善した例も見られました。
一方で2人は軽度の悪化を示しましたが、これは薬物治療を受けている場合と同等の変化とされ、特段の問題とはされませんでした。
<br><br>今回の治験データをもとに、協力した製薬会社・住友ファーマは今後、国に製造・販売の承認申請を行う予定です。
高橋教授は「細胞移植で症状が…

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