大気汚染がパーキンソン病リスクに関与か

パーキンソン病は加齢や遺伝だけでなく、環境要因も発症に関わる可能性が指摘されています。今回紹介された研究では、米メイヨークリニックとバロー神経研究所の研究チームが、長期間の大気汚染への曝露とパーキンソン病との関連を調べました。

その結果、PM2.5と呼ばれる微小粒子状物質や、自動車の排気ガスなどに含まれる二酸化窒素（NO2）への曝露が多い地域に住む人は、汚染が少ない地域の人に比べてパーキンソン病を発症する割合が高い傾向がみられました。また、すでに病気を発症している患者では、不随意運動（ジスキネジア）が起こりやすく、震えよりも筋肉のこわばりや動作緩慢が目立つタイプとの関連も報告されています。

研究者は、PM2.5が肺から血液に入り脳へ到達したり、嗅神経を通って直接脳に入り込んだりすることで、神経の炎症や酸化ストレスを引き起こし、ドーパミン神経に影響を与える可能性を考えています。

ただし、この研究は関連性を示したものであり、大気汚染が直接パーキンソン病を引き起こすことを証明したわけではありません。個人の生活習慣や職業歴、遺伝的背景なども発症リスクに影響すると考えられています。

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