米国のパーキンソン病死亡率、2021年をピークに低下傾向

米国国立衛生統計センター（National Center for Health Statistics）が発表した最新データによると、65歳以上の高齢者におけるパーキンソン病の年齢調整死亡率は、2024年に人口10万人あたり72.0人となりました。

研究では全米の死亡統計データを用いて2014年から2024年までの推移を分析しています。その結果、パーキンソン病による死亡率は2014年の57.2人から2021年には76.3人まで上昇しましたが、その後は減少傾向に転じ、2024年には2021年を下回る水準となりました。

また2024年時点では、65～74歳、75～84歳、85歳以上のすべての年齢層で男性の死亡率が女性より高いことが確認されました。さらに人種別では非ヒスパニック系白人の死亡率が最も高く、地域差も大きくみられました。州別ではニューヨーク州の47.7人からユタ州の102.1人まで大きな開きがあり、医療環境や人口構成、診断状況などの違いが影響している可能性があります。

今回の報告は、パーキンソン病患者数そのものではなく死亡統計を分析したものです。死亡率の低下がみられた背景には、治療法やケアの進歩、合併症管理の向上などが関係している可能性がありますが、詳細な要因は今回の報告では明らかにされていません。

パーキンソン病は依然として高齢者の健康に大きな影響を与える神経変性疾患ですが、近年は薬物療法やリハビリテーション、専門的ケアの充実によって生活の質や予後の改善が期待されています。今回のデータは、医療の進歩が少しずつ成果を上げている可能性を示す一方で、性別や地域による格差への対策の重要性も示しています。

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